老後の資金をさらに運用！どんなものがあるの？｜｜センチュリー21レイシャス

本ブログでは、マンション経営をする前に知っておきたい情報をお届けします。

1分ほどで読める内容ですので、ノウハウをぜひ身につけてください。

今回のテーマは「老後の資金をさらに運用！どんなものがあるの？」です。

リタイア後、退職金をはじめ、「浮いている老後資金をさらに増やしていきたい」と考える人は少なくありません。

しかし、老後資金の運用は高いリスクをとってまで行うことは避けた方が良いでしょう。

本ブログでは、老後をさらに豊かにするための老後資金の運用法と注意点について説明します。

1.退職後、安定した生活が始まったら

例えば、30代などでマンション経営を始めて65歳の定年を機にローンが完済できたとします。

定年以降は、年金とともにマンション経営による家賃収入が得られ、
複数の収入源があるため悠々自適な生活に入ることが期待できるでしょう。

この場合、よほど豪遊しない限りは年金と家賃収入で生活はまかなえるため、退職金をはじめとする資産に余裕ができます。

年齢を考えると無理に働く必要はありませんが、お金に働いてもらう分には問題ありません。

1-1.平均寿命は男性81.09歳、女性87.26歳

人生100年時代と呼ばれるようになった現代、厚生労働省が発表している「2022年簡易生命表」によると
2022年の平均寿命は男性81.49歳、女性87.60歳です。

65歳から平均寿命までの年数は、男性が約16年、女性は約22年もあります。

そのため、リタイア後も約16〜22年間の余剰資金の運用方法を考えていくことは重要です。

マンション経営などを始めて老後に差しかかった後、蓄えた資産運用を通じてさらにステップアップしていくのも大切といえます。

2.老後の資産運用にはどのようなものがある？

老後の資産運用を行ううえではなるべくリスクを取りすぎず手堅くいきたいものです。
そう考えると、なるべくリスクを分散できるような安定した投資が望まれます。

では、安定した投資にはどのようなものがあるでしょうか。以下にその一例をピックアップしてみましょう。

・投資信託

・新NISA

2-1.投資信託

たとえば、サラリーマンを続けつつマンション経営をしていたものの、株式などの投資経験はない人もいるかもしれません。
このような人には、プロが運用してくれる投資信託がおすすめです。

投資信託にも、さまざまな種類がありますが、安定を目指すのであればインデックスファンドのような指標連動型や、
株式や債券などに分散して投資してゆくバランスファンドなどが優れています。

2-2.新NISA

2024年1月から始まる新NISA制度のポイントは5点あります。

1.一般NISA（成長投資枠）とつみたてNISA（つみたて投資枠）の併用が可能に

2.年間投資上限額が最大360万円に拡大

3.生涯非課税限度額が最大1,800万円で新設

4.非課税保有期間の無期限化

5.制度の恒久化

新NISAのメリット

・投資可能額・非課税保有限度額の拡大によって効率的な資産形成ができる

・売却して空いた枠を再度利用できる

・非課税保有期間が無期限になる

新NISAのデメリット

・損失が出た際に他の口座と損益通算ができない

・投資対象の選定が甘くなる（投資期間や非課税保有期間の縛りがなくなったため）

・短期的な目線で運用してしまう恐れ（年間投資額がふえたことにより）

3.なるべく避けたいリスク運用

金融商品にはさまざまなものがあります。
なかには大儲けできる可能性があるかわりに大損をする可能性のある、ハイリスクハイリターンの金融商品も少なくありません。

3-1.先物取引やFXなどはハイリスクハイリターン

一例としては、先物取引やFXなど、レバレッジをかけられるものが挙げられます。
しかし、老後資金はハイリスクハイリターンの商品で運用することはおすすめできません。

喪失してしまうおそれの高いものはなるべく遠ざけることが賢明です。

3-2.定年後に起業

また、サラリーマンから一念発起し定年後に大枚をはたいて起業し事業を始める人もいます。
しかし、起業というもののリスクは決して低いものではありません。

これについても慎重に先行きを考えることが大切です。
ずさんな計画では、大切な資産を運用するどころか失ってしまう可能性が高まってしまうでしょう。

4.利益よりも安定感を重視しよう

株式投資やFXなど、短期で運用していくには独特の中毒性があります。

なぜなら、短期間で資産が大きく増減することは、投資というより投機に近く、ギャンブルと変わらないからです。

しかし、本当の投資の真髄はマンション経営のように長く、コツコツと行う長期投資です。
老後の資産運用は、利益よりも安定性を重視して運用先を選定しましょう。